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 仮釈放初日に、元囚人が被害者遺族に射殺されるというこの事件は、全国的にセンセーショナルな報道をされた。最初は、ムーン・ダイヤの運営会社に対する管理の不徹底について糾弾が相次ぐものの、やがて時勢は大きく方向転換する。それは、量刑と囚人の待遇についてである。幾ら終身刑や無期懲役となっても、収監先の待遇が良ければ何の意味もない、という意見が強まったのだ。そもそも囚人の人権についての論議が過熱したのは、重い罰や苦痛を伴う待遇は受刑者の反省を促さず更正の機会を摘む、という意見から始まった。その論議には、被害者遺族の感情を全く無視している事を、この事件を通して人々は気付き再び論議する。刑罰は国家が代理する復讐ではなく、被害者遺族を満足させるために行うものではない。その根本は変わらないが、少なくともロイド・ウェイクマンのように仮釈放の許可を強要される事件はあってはならない、そんな風潮が広まりつつあった。
 その日は、ロイド・ウェイクマンの一審の判決が言い渡された。ロイドは罪状認否から一貫して復讐を主張し、その姿勢は明らかに有罪を受け入れる覚悟が窺えた。自分の気が済まなかった、仮釈放までの経緯に納得がいかなかった、そういった心情を吐露する一方で、自分が明確な犯罪行為を行った自覚も認めていた。世間はそれを同情的に見たりただの開き直りと不快に見たりと、おおよそ半々だった。そんな中での陪審員による評決は、心情はどうあれ計画的な殺人に代わりはないとし無期懲役となった。判事もまたそれを支持、そしてロイド側は控訴もせず判決は確定となった。
 第一級殺人で無期懲役でも大分温情が加味されている。しかしロイドは月面にある重犯罪者用の民営刑務所のいずれかに収監されるのが確実である。どんな大義名分を掲げようとも復讐者の末路なんてこんなもの、そう冷ややかに見る者がいる一方で、このロイドの判決について猛抗議を行う団体が現れる。それは、ロイドのような犯罪によって親族を失った人間が同じ境遇の者を支援しあう犯罪被害者遺族団体だった。彼らの主張は極端で過激なものだった。法務省が公平な裁判を行わないなら同じ事は今後も続くだろう、ならばロイドを即刻釈放し復讐を合法化せよ、というものだ。当然、そういった主張が受け入れられるはずはないと思われていたが、それが大衆の本音と一致したのか驚くほどの反響を見せ、やがてロイドの釈放を求める大規模なデモまで発生し始める。
 法務省は当初こそ一過性のものと楽観視していたが、その見通しを大きく外しデモは一ヶ月経過しても収まるどころか規模をより拡大させていった。遂には大統領もこの事態を重く見、ロイドに関する事件の一連について特別な対応を行う用意があると公式声明を発表するに至る。そして、ロイドの釈放や復讐の合法化は成立しなかったものの、収監先だけは地球にある公営刑務所に急遽変更された。量刑を確定後に変更する前例を作る事は出来ないが、司法は凶悪な犯罪者として認識している訳ではない。そういう意思表示のための、最大限の譲歩だった。
 収監後のロイドは非常に真面目な態度で服役し、すぐに模範囚となった。時が経つに連れて世間が彼を忘れた後も刑務所内の囚人や刑務官からは一目置かれる存在となり、派閥に属する事はなくとも不思議と存在感のある囚人になっていった。
 月日が流れ、過熱した囚人の権利の保護活動も下火となり、世間の関心はロイドの事件から全く別の事柄へ移っていった頃の事だった。これまで淡々と服役していたロイドだったが、突如として仮釈放の申請を行った。それは、仮釈放が認められる最低限の服役期間が経過してからの事だった。それまで非の打ち所のない模範囚として服役してきたこと、裁判とは打って変わって自分の復讐は愚かな行為だったと所感に示したこと、それらを踏まえて申請は受理される。仮釈放の許可には更に、被害者遺族の許可と身元引受人が必要だった。だがこれを受けた元囚人番号M20715ことメルヴィン・スキナーの遺族は、すぐさま仮釈放の許可証にサインをする。その上で、ロイドの身元引受人の仲介までも自ら買って出た。当初それはロイドに対する復讐の罠ではないかとも噂されたが、メルヴィン・スキナーの遺族はそれを否定する。彼らはロイドに対する償いがこれしか思い浮かばなかったと語るのだった。
 こうしてロイド・ウェイクマンは、無期懲役の判決から十年に満たない異例の早さで仮釈放の許可を得て出所する。その後は生活の拠点を別の州へ変え、どういった人生を送ったのかを知る者はほとんどいなかった。数少ない彼を知る者の話では、ロイドは過去の事件の事について一切語る事は無かったそうだ。
 センセーショナルな復讐事件を経ても、司法側の変化は特に起こらなかった。そして更正システムの質に問題があるのではと一時期散々槍玉に上がったムーン・ダイヤを初めとする月面の民営刑務所は、更正システムのバージョンアップと新規機能を謳い文句にしながら、その後も毎年数箇所のペースで月面に新規開設されていった。利益優先の本質は変わらないままではあったが、その企業姿勢は少なからず大衆の知る所となった。